株価が暴落したときにやってはいけないこと7選｜初心者がパニック売りする前の判断基準

株価が突然大きく下がると、「このまま全部なくなるのでは」「今すぐ売った方がいいのでは」と不安になるものです。

しかし、株価が暴落しているときほど、焦って行動すると判断を誤りやすくなります。

暴落時に大切なのは、「売るか買うか」をすぐ決めることではなく、何が原因で下がっているのか、自分の投資方針に変化があるのかを確認することです。

一方で、「長期投資だから何があっても売らない」という考え方も適切とは限りません。市場全体が下落している場合と、保有企業だけに重大な問題が起きた場合では対応が異なるからです。

株式や投資信託には元本割れの可能性があります。金融庁も、投資には元本割れのおそれがある一方、長期・積立・分散という考え方を資産形成の基本として紹介しています。0

この記事で分かること

• 株価が暴落したときにやってはいけない行動
• 暴落したらすぐ売るべきかの判断方法
• 暴落時に買い増しするときの注意点
• 個別株と分散投資で考え方が違う理由
• 含み損が大きくなったときの確認事項
• 次の暴落に備えて平常時にできること

結論：暴落時に一番避けたいのは「恐怖だけで投資ルールを変えること」

株価が暴落したときに避けたいのは、下落しているという事実だけを見て、その場の感情で投資方針を変更することです。

たとえば、

• 怖くなって保有株をすべて売却する
• 安くなったからと資金を一気に投入する
• 損を取り返すため信用取引を始める
• 「いつか戻る」と企業の悪化を無視する

といった行動には注意が必要です。

暴落時は次のように考えると整理しやすくなります。

確認すること	見るポイント
下落原因	市場全体なのか、保有企業固有なのか
購入理由	買ったときの前提が崩れていないか
投資期間	短期売買か長期投資か
資産配分	株式や1銘柄への集中が大きすぎないか
生活資金	近いうちに必要なお金を投資していないか
追加投資	下落したという理由だけで買おうとしていないか

「暴落したから売る」「暴落したから買う」のどちらも、それだけでは十分な投資理由になりません。

株価が暴落したときにやってはいけない7つのこと

暴落そのものを防ぐことはできません。しかし、暴落時に自分がどう行動するかはある程度コントロールできます。

特に初心者は、次の7つに注意しましょう。

1．怖くなって何も確認せず全部売る

最も避けたい行動の一つが、株価の下落だけを見てすべて売却してしまうことです。

たとえば100万円の資産が短期間で80万円になると、数字として20万円減ったことになります。

さらに下がる可能性を考えると、「今すぐ売らなければ」と思うかもしれません。

しかし、まず確認すべきなのはなぜ下がっているのかです。

世界的な株安によって市場全体が下落している場合もあれば、自分が保有している企業だけに問題が発生している場合もあります。

原因を確認せずに売却すると、市場全体の一時的な急落で投資計画を変更することになります。

一方で、企業の競争力が失われた、重大な業績悪化が起きたなど購入理由そのものが崩れているなら、暴落中でも売却を検討する理由になります。

つまり、「暴落時は売ってはいけない」のではなく、「暴落したという理由だけで売らない」ことが大切です。

2．「安くなった」と判断して一気に買う

株価が大幅に下がると、「バーゲンセールだ」と考えて買いたくなることがあります。

しかし、下落しただけでは割安とは判断できません。

たとえば3,000円だった株が2,000円になれば、以前より約33％安く買えます。

しかし、その企業の利益見通しが大幅に悪化しているなら、2,000円でも割高な可能性があります。

株価が安くなったことと、企業価値に対して割安になったことは別です。

さらに、暴落中はどこまで下落するか分かりません。

投資予定資金100万円を最初の下落で全部投入し、その後さらに30％下落すれば、大きな含み損を抱えることになります。

追加購入するなら、企業の状況を再確認したうえで、投資時期を分ける方法もあります。

日本証券業協会も、一つの銘柄への集中では値下がり時の損失が大きくなる可能性があり、複数の銘柄へ分散することがリスクを抑える考え方の一つだと案内しています。1

3．損を取り返すために投資金額を増やす

含み損が大きくなると、「早く取り返したい」という気持ちが出てきます。

たとえば100万円を投資して20万円の損失が出たとします。

そこで、

「次は200万円投資すれば、少し上がっただけで取り返せる」

と考えるのは危険です。

投資額を2倍にすれば利益の可能性だけでなく、損失の金額も大きくなります。

200万円を投資してさらに20％下落すれば、単純計算で40万円の評価額減少です。

過去の損失を取り返すことと、現在行おうとしている投資が合理的かどうかは別問題です。

次の取引は、過去の損失とは切り離して考えましょう。

4．暴落したからという理由だけでナンピンする

株価が下落したときに追加購入して平均取得単価を下げることを「ナンピン」と呼びます。

たとえば1,000円で100株購入したあと、800円で100株追加購入するとします。

手数料などを考慮しない場合、

（1,000円×100株＋800円×100株）÷200株＝900円

となり、平均取得単価は900円になります。

一見すると有利に見えますが、投資額は10万円から18万円へ増えています。

その後600円まで下落すると、

（600円－900円）×200株＝－60,000円

となります。

平均取得単価が下がることと、損失リスクが小さくなることは同じではありません。

ナンピンは損失を消す方法ではなく、その銘柄への投資額を追加する行為です。

「以前より安いから」だけではなく、現在の価格で新規に購入したい企業なのかを考える必要があります。

5．SNSの情報だけで売買を決める

暴落時はSNSや動画サイトなどに、

「さらに暴落する」

「ここが底」

「今買えば絶好のチャンス」

といった情報が増えやすくなります。

しかし、将来の株価を確実に予測することはできません。

また、市場全体のニュースと個別企業の問題を混同している情報もあります。

個別株を保有している場合は、SNS上の予想より先に企業のIR情報や決算資料、適時開示などの一次情報を確認しましょう。

大きなニュースが出たときも、「誰が言っているか」より「事実として何が発表されたのか」を確認することが大切です。

6．株価を何十回も確認してそのたびに判断を変える

暴落すると、証券アプリを数分おきに開いてしまうことがあります。

1,000円、950円、920円、900円と下がる画面を見続ければ、不安が強くなるのも自然です。

問題は、株価を見るたびに投資方針まで変えてしまうことです。

長期的な企業成長を期待して買ったはずなのに、数時間の株価変動を理由に売却するなら、購入時の投資方針と売却時の判断基準が一致しません。

特に長期投資の場合は、株価だけでなく、企業の業績や自分の資産配分など、保有判断に必要な情報を確認しましょう。

7．「長期投資だから大丈夫」と何も確認しない

パニック売りと反対方向の失敗にも注意が必要です。

「長期投資なら暴落しても持ち続ければいい」

と考え、企業の変化を無視することです。

幅広く分散された投資信託を長期積立している場合と、1社の個別株を保有している場合ではリスクの性質が異なります。

日本証券業協会も、一つの銘柄に集中すると、その銘柄の価値が大きく下落した際に損失が大きくなる可能性を説明しています。2

個別株なら、

• 業績が大幅に悪化していないか
• 財務状況に問題が起きていないか
• 購入時に期待した事業が継続しているか
• 重大な不祥事などが発生していないか

などを確認します。

長期投資とは「何があっても永久に売らない」という意味ではありません。

暴落したらすぐ売るべき？まず「市場全体」と「個別株」を分けて考える

暴落時の判断で特に重要なのが、下落の原因を切り分けることです。

状況	確認すること
市場全体が急落	自分の投資計画や企業の前提に変化があるか
業種全体が急落	業界固有の問題が起きていないか
自分の銘柄だけ急落	決算・業績修正・適時開示などを確認
決算直後に急落	利益だけでなく会社予想や今後の見通しを確認
理由が分からない	売買を急ぐ前に一次情報を確認

市場全体が20％下落している中で保有株も20％程度下落しているのと、市場がほとんど動いていないのに保有株だけ40％下落しているのでは意味が違います。

後者なら、その会社に固有の材料が出ていないかを特に注意して確認する必要があります。

暴落時に損切りしてはいけない？

「暴落したときは絶対に売ってはいけない」という考え方も正しくありません。

売却を検討するかどうかは、購入理由が現在も成立しているかで考えます。

たとえば、ある企業を1,000円で購入したとします。

株価が600円まで40％下落したとき、

「1,000円になるまで絶対に売らない」

と考えるのではなく、

「今600円の現金を持っているなら、この会社の株を600円で買いたいか」

と考えてみます。

企業の業績や将来性を確認したうえで買いたいと思えるなら、保有を続ける理由があります。

一方、「今からなら絶対に買わない。でも損を確定したくないから持っている」という状態なら、保有理由を見直した方がよい可能性があります。

暴落したときに積立投資をやめるべき？

長期的な資産形成を目的として、幅広い資産へ分散された投資信託を積み立てている場合は、個別株の損切りとは別に考える必要があります。

株式や投資信託には短期的な大きな値動きがあり、一時的に元本割れする可能性があります。金融庁もその点を説明したうえで、長期・積立・分散投資という考え方を紹介しています。3

価格が下落したという理由だけで積立を停止すると、安い価格で買える時期にも購入しないことになります。

一方、

• 生活資金が不足している
• 近いうちに大きな出費がある
• 投資額が家計に対して大きすぎる
• そもそも選んだ商品が自分の目的に合っていない

という場合は、暴落とは関係なく積立額や資産配分を見直す理由になります。

「価格が下がったからやめる」のか、「家計や投資計画に問題があるから見直す」のかを分けて考えることが大切です。

暴落時に買い増ししてもいい？

暴落時の買い増し自体が間違いというわけではありません。

ただし、買い増す前に次の3点を確認しましょう。

購入理由が変わっていないか

個別株の場合、業績悪化が暴落原因なら、単純な「安値買い」にはなりません。

追加投資する前に決算や会社発表を確認します。

買い増したあともさらに下落する可能性を考えているか

30％下落したからといって、そこで底になるとは限りません。

追加購入した直後にさらに20％、30％下落する可能性もあります。

その状態でも生活に影響しない投資額かを確認しましょう。

1銘柄に集中しすぎないか

最初は資産の10％だった銘柄でも、何度もナンピンした結果、30％、50％と比率が高くなる場合があります。

日本証券業協会は、銘柄を分散することで一つの銘柄の大幅な値下がりによる影響を抑える考え方を紹介しています。4

買値を下げることだけではなく、資産全体でどの程度その企業へ投資しているのかを確認してください。

暴落時こそ信用取引を始めるのは注意が必要

「ここまで下がったのだから、そろそろ反発するはず」と考え、信用取引を利用して投資額を増やしたくなることがあります。

しかし、信用取引は現物取引より損失が大きくなる可能性があります。

JPXも信用取引について、株価が想定と異なる方向へ動いた場合には、差し入れた委託保証金以上の損失を被る危険性があると案内しています。5

暴落中は値動きが大きくなることがあります。

「そろそろ底」という予想だけを理由に、仕組みを十分理解していない信用取引を始めるのは避けた方がよいでしょう。

含み損が大きくなったときに「買値まで戻る」を基準にしない

100万円で買った株が70万円になると、

「100万円まで戻ったら売ろう」

と考えがちです。

しかし、100万円という数字は自分が過去に購入した金額です。

現在の企業価値とは直接関係ありません。

また、下落率と元に戻るために必要な上昇率は同じではありません。

下落率	100万円からの評価額	元に戻るために必要な上昇率
10％下落	90万円	約11.1％
20％下落	80万円	25％
30％下落	70万円	約42.9％
40％下落	60万円	約66.7％
50％下落	50万円	100％

50％下落した資産は、そこから50％上昇しても元には戻りません。

50万円から100万円へ戻るには100％の上昇が必要です。

だからといって、大きく下落したら必ず損切りすべきという意味ではありません。

大切なのは、「以前はいくらだったか」ではなく、「現在の価格で保有する価値があると判断できるか」です。

NISAでも暴落したら売った方がいい？

NISAを利用していても、投資商品の価格が下落する可能性はあります。

金融庁も、NISAを使った資産形成であっても元本保証はないことを案内しています。6

そのため、

「NISAだから下がらない」

「NISAなら何があっても売ってはいけない」

という考え方は適切ではありません。

NISAは投資による利益を一定のルールのもと非課税にする制度であり、投資対象の値下がりを防ぐ仕組みではありません。

特に個別株をNISAで保有している場合は、企業の業績や購入理由に重大な変化があれば保有継続を再検討することがあります。

一方、長期・積立・分散を目的とした投資であれば、市場全体の短期的な暴落だけで計画を変更するのではなく、当初の投資目的を確認することが重要です。

暴落したときにまず確認したい7つのこと

実際に市場が急落したときは、証券アプリの損益画面だけを見るのではなく、次の順番で状況を整理してみましょう。

1. 何が原因で下落しているか確認する
2. 市場全体と自分の銘柄の下落率を比較する
3. 個別株なら企業の最新IRや決算を確認する
4. 購入した理由が現在も成立しているか確認する
5. 1銘柄や株式への投資割合が大きすぎないか確認する
6. 近いうちに必要なお金まで投資していないか確認する
7. 売る・保有・追加購入のそれぞれを比較する

この順番なら、

「暴落した → 怖い → 全部売る」

という感情だけの判断を減らせます。

暴落で眠れないなら投資金額そのものを見直す

株価が暴落したときに強い不安を感じる原因は、相場だけではありません。

投資金額が自分にとって大きすぎることもあります。

たとえば金融資産500万円のうち50万円を株式へ投資している人と、450万円を株式へ投資している人では、30％の暴落を受けたときの影響が大きく異なります。

50万円なら30％下落で15万円の評価額減少です。

450万円なら同じ30％でも135万円減ります。

下落率は同じでも心理的な負担は大きく異なるでしょう。

暴落のたびに日常生活へ支障が出るほど不安になるなら、次に上がる銘柄を探すより、自分の資産配分や投資額を見直すことも重要です。

次の暴落に備えて平常時にやっておきたいこと

暴落してから冷静な投資ルールを作るのは簡単ではありません。

株価が落ち着いているときに準備しておくと、急落時の判断がしやすくなります。

購入理由を記録する

株を買ったら、

• なぜ買ったのか
• 何を期待しているのか
• どんな状態になったら売るのか

を簡単に記録しておきます。

暴落したときに、購入時の前提が変わったかを確認できます。

生活防衛資金と投資資金を分ける

数カ月後に必要になる生活費まで株式に投資していると、暴落時でも売却せざるを得なくなる場合があります。

投資に回すお金と、近いうちに必要になるお金を分けておくことが重要です。

資産を集中させすぎない

一つの企業へ資金を集中させれば、その企業に問題が起きたときの影響も大きくなります。

分散投資は損失を完全に防ぐ方法ではありませんが、特定の銘柄だけに依存するリスクを小さくする考え方として紹介されています。7

暴落時のルールを事前に決める

たとえば、

• 相場が下がっただけでは売却しない
• 個別株が急落したら必ずIRを確認する
• 買い増しは一度に全額行わない
• 生活資金には手を付けない
• 信用取引で損失を取り返そうとしない

など、自分なりのルールを作っておきます。

ルールは利益を保証するものではありませんが、恐怖や欲だけで売買することを防ぎやすくなります。

よくある質問

株価が暴落したら全部売った方がいいですか？

暴落したという理由だけですべて売る必要があるとは限りません。市場全体の下落なのか、保有企業固有の問題なのかを確認してください。購入理由が崩れている場合には売却を検討する理由になりますが、株価だけで判断するのは注意が必要です。

暴落した株を買えば儲かりますか？

保証はありません。下落後さらに値下がりすることもあります。また、企業の業績悪化によって下落している場合は、単に安くなったとはいえません。企業価値や購入理由を確認して判断する必要があります。

暴落したらナンピンした方がいいですか？

一律に正解とはいえません。ナンピンすると平均取得単価は下がりますが、その銘柄への投資額は増えます。企業の問題による下落なら損失を拡大させる可能性があるため、「下がったから」という理由だけで追加購入するのは注意が必要です。

暴落時は積立投資を止めた方がいいですか？

長期・積立・分散を前提としている場合、価格下落だけを理由に停止する必要があるとは限りません。金融庁も、投資には元本割れのおそれがある一方、長期・積立・分散という考え方を紹介しています。8 ただし、家計が苦しい場合や投資額が大きすぎる場合は別です。

暴落時に一括投資してもいいですか？

その後さらに下落する可能性があることを理解したうえで判断する必要があります。底値を事前に正確に判断することはできません。タイミングへの依存を減らしたい場合は、予定資金を複数回に分ける方法もあります。

暴落した株はいつか元の価格に戻りますか？

保証はありません。市場全体が回復しても、すべての企業が以前の株価へ戻るとは限りません。個別株の場合は企業の業績、財務、競争力などを確認し、「以前この値段だったから」ではなく現在の状況で判断する必要があります。

NISAなら暴落しても持ち続けるべきですか？

NISAだから保有し続けなければならないわけではありません。金融庁もNISAを利用した投資について元本保証ではないことを示しています。9 個別株なら企業の変化、長期の分散投資なら当初の資産形成目的など、投資内容に応じて判断しましょう。

暴落が怖くて株価を見られないときはどうすればいいですか？

投資額が自分の許容範囲を超えていないか確認してみましょう。通常の値動きでも生活や仕事に大きな影響が出る場合は、株価予想より先に、投資金額や資産配分そのものを見直す余地があります。

まとめ：暴落時は「売る・買う」より先に状況を確認する

株価が暴落すると、不安からすぐ何かをしたくなります。

しかし、暴落したという事実だけを理由に「全部売る」「一気に買う」「ナンピンする」と判断するのは避けたいところです。

まず市場全体が下がっているのか、自分の保有銘柄だけが下がっているのかを確認します。

個別株なら最新の決算や企業からの開示を確認し、購入した理由が現在も成立しているかを考えましょう。

また、「長期投資だから何もしなくていい」と決めつけることも適切ではありません。特に個別株では、企業そのものが変化していないか定期的な確認が必要です。

長期的な資産形成では、金融庁が長期・積立・分散投資という考え方を紹介していますが、株式や投資信託には元本割れのおそれがあります。10

暴落時に冷静でいるために最も効果的なのは、暴落してから対策を考えることではありません。

平常時に「なぜ買ったのか」「どこまでの損失を許容できるのか」「どんな場合に売るのか」「追加投資するならどの程度までか」を決めておくことです。

株価の暴落を正確に予測することはできません。しかし、生活に必要なお金を確保する、資産を集中させすぎない、投資額を自分の許容範囲に収めるといった準備は自分で行えます。

暴落時こそ「今すぐ何をするか」ではなく、「自分が決めた投資方針に今も合理性があるか」を確認してから判断しましょう。